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DOC-3次診断 製品特長

  • 建物形状はスパン数(X、Y方向共90)、SRC/S造は15階、RC造は6階かつ最大30,000節点までの、RC/SRC/S造建物またはこれらが層ごとに混在する建物を扱います。
  • データ入力はマウス操作により伏図、架構図上で入力を行う対話形式の入力方法とテキスト入力による一括入力が行えます。
  • 準備計算として、建物形状、部材寸法、積載荷重、仕上重量などから柱軸力、はりCMoQ、片持ち梁のモーメント、相互との重量計算などを行います。
  • 保有水平耐力計算実施においては、次のいずれかの解析モデルを選ぶことが出来ます。
    (1)立体解析
    (2)擬似立体解析
    (3)平面フレーム解析
    (4)節点振り分け法
  • 耐震診断計算としては、柱、耐診壁、雑壁などの鉛直部材ごとの終局強度、靭性指標、破壊タイプと強度指標C、靭性指標F、保有性能基本指標Eo、形状指標So、経年指標T、構造耐震指標lsの各指標を自動計算し出力します。
  • 診断に考慮しない柱、壁部材を指定によりゾーニングして特定部分の耐力評価を行うことも出来ます
    (図1)。
  • 剛床の成り立ちにくい建物では剛床解除を行い外力の設定が適切にできる場合はゾーニングによらない評価もできます。
  • 当該階から最上階までの建物総重量∑Wiの直接入力ができ、下階で平面形状が異なる場合の建物重量の入力に使用できます(図2)。
  • 偏心率、剛重比の計算は診断基準と精算法を指定できます。

※DOC-3次診断は下記の基準に準拠しています。

(財)日本建築防災協会:「2001年改訂版 既存鉄筋コンクリート造建築物の耐診診断基準・同解説」
(財)日本建築防災協会:「2001年改訂版 既存鉄筋コンクリート造建築物の耐診改修設計指針・同解説」
(財)日本建築防災協会:「改訂版既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐診診断基準・同解説」
(1997年版)
(財)日本建築防災協会:「既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐診改修設計指針・同解説」(1997年版)
(財)建築保全センター:「官庁施設の総合耐震診断・改修基準及び同解説 平成8年版」
国土交通省告示184号
(社)建築研究振興協会:「既存建築物の耐震診断・耐震補強設計マニュアル2003年版」
(社)建築研究振興協会:「既存建築物の耐震診断・耐震補強設計マニュアル2003年版」増補版2007年

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