建設業のデジタル化

ネクストノーマル環境を勝ち抜くためのFuture Enterprise

建設業のデジタル化について、2021年10月7日に実施したオンラインセミナーより「建設業におけるCOVID-19の影響を踏まえたデジタルレジリエンシー強化とFuture Enterpriseに向けた取り組み」をご紹介します。

資料ダウンロードおよび動画視聴可能期間:2022年9月30日まで

講演内容の概要

建設業界を調査対象に、日本を含むアジア太平洋地域におけるCOVID-19(新型コロナウイルス)の影響下でのテクノロジー採用動向と共に、このような想定外の変化が間断なく起きる「ネクストノーマル」環境を勝ち抜くために、データやデジタル技術を活用して外部環境に迅速に対応し、新たな成長を実現するFuture Enterpriseについて、IDC Japan株式会社 ITスペンディングリサーチマネージャー 敷田康氏が解説します。

IDC Japan株式会社 ITスペンディングリサーチマネージャー 敷田康氏

「アジア諸外国と比較して、日本の建設業界は積極的にDXへ取り組んでいるという結果が出ています」

デジタルレジリエンシーとは

「デジタルレジリエンシー」とは、IDCの造語。大規模な環境変化に見舞われている中、企業はこういった環境に自社を適応(Adaptation)させるだけでなく、そういった環境の中で新たなビジネス機会を見つけ、成長を加速(Acceleration)していく必要があります。そのためにはデジタル技術の活用が必須です。

このような「デジタル技術を活用したAdaptation and Acceleration」できる能力を、IDCでは「デジタルレジリエンシー」とよんでおり、デジタルレジリエンシーを有する企業こそ、IDCが提唱する「Future Enterprise」であるといえます。

IDC Japan株式会社 ITスペンディングリサーチマネージャー 敷田康氏

「反面、国内のDX後進企業では、経営トップのリーダーシップやコミットメント、DX推進に対する全社規模での合意というものが欠如しているという結果も出ています」

IDC Japanの紹介とアジェンダ

IDCは、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。現在、世界110カ国以上で1,100人を超えるアナリストが、世界規模、地域別、国別での市場動向の調査・分析および市場予測を行っています。

国内企業のDX動向(建設/土木 VS 他産業)

業種別国内企業のDXの取り組みやCOVID-19感染拡大の影響などについてご説明します。

NPSとは「Net Promoter Score(ネットプロモータースコア)」の略で、顧客ロイヤルティを測る指標です。今まで計測が難しかった「企業やブランドに対してどれくらいの愛着や信頼があるか」を数値化することで、企業の顧客との接点における顧客体験の評価・改善に生かされています。

ネクストノーマル環境を勝ち抜くためのFuture Enterpriseに向けた実践事項

想定外の変化へ対応するために、「デジタルレジリエンシー」強化の必要性について、IDCが提唱するFuture Enterpriseになるための九つのプラクティスと共に説明します。

日本を含むアジア太平洋地域の建設業界のCOVID-19の影響を踏まえた取り組み

建設業界におけるCOVID-19とその回復状況に関するIDCの調査は、日本を含むアジア太平洋地域(APIJ)の建設業283社を対象に、2020年7月から10月にかけて実施されています。対象国はオーストラリアとニュージーランド(ANZ)、インド、シンガポール、日本になります。これら対象国の建設会社はCOVID-19の影響にどのように対処しているかについて説明します。

IDCの提言

IDCの提言として、建設会社がスムーズな業績回復への道を確保するためのデジタルレジリエンシーの構築やDXの成功に必要な要件を説明します。デジタルKPI(Key Performance Indicator)設定上の留意事項についてもふれています。

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本ページでご紹介した動画で使用している資料を無料でダウンロードできます。

建設業におけるCOVID-19の影響を踏まえたデジタルレジリエンシー強化とFuture Enterpriseに向けた取り組み

主な内容

  • 国内企業のDX動向(建設/土木 VS 他産業)
  • 日本を含むアジア太平洋地域の建設業界のCOVID-19の影響を踏まえた取り組み
  • IDCの提言

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