Revitを用いたBIMの活用で新たな価値を生み出す

株式会社和建築設計事務所（以下、和建築設計事務所）は、建築工事に関わる施工図を中心に、生産、実施、仮設などの設計図を作成する建築設計事務所である。

1986年3月に創業し、1991年10月に会社組織となると、以来20年余りの間に、ゼネコンから受注したマンションの施工図など、数多くの図面の作成を手掛けてきた。東京都渋谷区にある事務所のほか、建築現場にも技術者を派遣し、工務全般の業務に従事している。

「施工図を専門として20年以上培ってきた経験と、発注主の要望に応じて柔軟に人材を派遣できる対応力が高く評価され、安定して受注を確保しています」と語るのは、代表取締役の高島等氏である。受注する案件の7～8割はマンションの施工図だが、首都圏ではマンション建設ブームが一段落して、着工件数は頭打ちとなっている。それでも、「足元の受注には、ほとんど影響が出ていない」（高島氏）というのは、それだけ同社のサービスに対する発注主の信頼が厚いからだろう。

とはいえ、「建築の仕事は競合相手が多く、常に時代のニーズに対応しながら変化し続けなければ、生き残ってはいけません。どうすれば当社ならではの付加価値を提供できるかということを、常に考え続けています」と高島氏は語る。

Revitは、Autodesk社が開発したWindows用建築3次元CADソフトウェアである。

当時、和建築設計事務所は、ほとんどの施工図を2次元CADで作成していた。だが、Revitを使えばBIMだけでなく、3次元CADによる立体図面として施工図を作成できるようになることも大きなメリットであると考え、大塚商会が提案する、Revitを搭載した「Building Design suite Premium」（現在はAutodesk Architecture, Engineering ＆ Construction Collection』へアップグレード）を採用した。

現在同社のBIMマネージャーを務める宮本清美氏は、「Revitは、ほかのBIMツールに比べて、躯体、仕上げ、どちらにも強いことが特長だと思います」と語る。

その後1年ほどは、主に3次元CADの操作方法を覚えるために同製品を使用したが、2013年に大きな転機が訪れる。この年、同社の発注主の大手ゼネコンがBIM推進グループ主体で、協力会社も巻き込んだBIM活用のためのプロジェクトが始動したのだ。

既にRevitを導入していた和建築設計事務所は、有力な協力会社の一つとして、同プロジェクトに参画することになった。高島氏は、「当社のBIMへの対応力を強化するためにも、願ってもないチャンスだと思いました」と当時を振り返る。

Revitの使用に当たり和建築設計事務所が頼りにしたのは、大塚商会の電話サポートであった。

「オペレーターの方は建築の専門家ではないので、専門用語などで意思疎通に困ることもありましたが、理解しようと熱心に対応し、的確な答えを出してくださったので、非常に助かりました。また、大塚商会さんのご支援がなかったら、とても使いこなせていなかったと思います」（宮本氏）

また、宮野氏は、「電話では伝わりづらい内容も、リモート接続でサポートしていただけたことがとても助かりました」と語る。

BIM活用の効果は、さまざまな場面に表れている。

「3次元的な斜めなどの複雑なPC（プレキャストコンクリート）配筋図を、Revitで描画できるようになったことは、大きな成果の一つです」（宮野氏）

従来の2次元CADでは寸法や角度が分かりにくく、PCメーカーや施工現場の担当者などが計算していたが、3次元データから配筋図が作成できた結果、現場作業が大幅に短縮した。また、発注主向けには、施工図だけでなくそれにひも付く意匠・構造・設備・仮設を含めて、さまざまな情報をワンパッケージにしたBIMデータを提供できるようになり、将来的なメンテナンスにも対応できるようにするなど、設計成果物の付加価値が格段に上がった。

ただし、その実現のためには乗り越えなければならない壁も多い。一つは、業界全体で急速にBIM化が進む中で、どう差別化していくかという点だ。

「ゼネコン各社はBIM活用のためのテンプレート（ファミリカタログ）を独自に作成するなど、業界標準の主導権争いを進めています。その動きにはしっかり対応していく必要があり、一方で周りの動きに埋没してしまわないように、当社ならではのサービスを確立していかなければなりません」と宮本氏は語る。

設備投資のための予算や人材の確保など、経営面での課題も山積している。高島氏は、「これからの戦略作りのためにも、ぜひ大塚商会さんからの新たなご提案に期待したいですね」と語った。