導入・運用のポイント

導入にあたって注意すべきポイントは大まかに三つあると、PLMソリューション営業部　専任課長　吉岡卓也は語る。
「第一は、いかに現実に即した検証を行うかです。日本国内の有線WAN環境から使う場合は通常ほぼ問題ないのですが、地方のダムサイトや海外のように回線帯域が著しく狭い環境が想定されるなら、それに合わせて検証プランを組まなければなりません。第二に、VDIはハードウェア価格だけ見ると決して安くはなりませんので、導入効果としてハードウェアコストの削減を期待されていると、"話が違う"と社内の稟議（りんぎ）が通らないことがあります。管理費などのトータルコストの削減も含めて考えるとともに、"働き方改革"を実現するITツールだということを軸に合意形成されることをお勧めします。第三に、検証とも関連しますが、大規模なレンダリング業務がある、CPU負荷が高い解析業務にも使いたいなど、VDIが苦手とする利用形態が想定される場合の対応を考えておく必要があります。設計業務で3Dモデルを作るようなインタラクティブな用途では負荷が断続的なので数十人で1枚のGPUを共有しても問題ありませんが、レンダリングでは長時間GPUへ高負荷を与えるケースがあるため、サイジング、VMへのリソース配分、業務時間の設計に影響します。そうした弱点が後で分かると"期待と違う"とトラブルになりますので、構想段階でイメージを合わせておく必要があります」（吉岡）。

では、大塚商会では、実際にどのようなお困りごとを解決してきたのだろうか。
「検証用の環境を構築するために、数社のソフトウェアベンダーから試験用ライセンスを借り受けたいという交渉の代行や提案を通しやすい稟議（りんぎ）書の書き方をご支援するケースもあります。CPUとメモリー負荷の重い解析用プログラムにも使いたいという相談を受けて、共用ユーザーが多いVDI環境での併用はお勧めできないので、使用する時間帯を切り分けて仮想マシンのリソース配分を変える運用で解決した例もあります。当社は売ったら終わりではなく、使い続けられるようにサポートするのが仕事ですので、できないことはできないと率直にいいます。逆にだからこそ安心して導入を進められると、お客様に評価していただいています」（吉岡）。

テクノロジーが専門分化した時代だからこそ、大塚商会のような「専門の間をつなく」ワンストップサービスがますます必要とされているといえるだろう。