建築杭基礎の設計計算 Ver.6がリリース

FORUM8新製品情報2020年7月:建築プラントスイートバンドル製品

建築杭基礎の設計計算 Ver.6は、建築基準に準拠した基礎の設計を支援するプログラムで、支持力に対する検討、水平力に対する検討をサポートします。長期・短期の検討に加え、終局状態の検討を一括で行えます。

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建築杭基礎の設計計算 Ver.6 改訂内容

  1. 「建築基礎構造設計指針(2019年 日本建築学会)」の支持力、水平力の検討に対応。
  2. 「鉄筋コンクリート基礎構造部材の耐震設計指針(案)・同解説(2017年 日本建築学会)」の杭体照査に対応。

「建築基礎構造設計指針(2019年 日本建築学会)」序章に示される主な改定内容

  1. 建物の重要度を考慮した基礎構造の性能グレードの設定。
  2. 常時からレベル2荷重時に対する安全性や検証方法、検証に用いる荷重・耐力係数法の安全係数や限界値の明確化。
  3. 直接基礎の鉛直支持力における地下階部分の排土荷重の考え方、荷重傾斜による支持力低減の考え方について、最近の知見の反映。
  4. 章立ての再編と鋼管杭の変形性能に関する知見を付録に追加。
性能グレードと要求性能モデル
荷重のレベル性能グレード要求性能レベル
常時荷重使用限界状態
レベル1荷重損傷限界状態
レベル2荷重S損傷限界状態
A終局限界状態

地震時地盤変位を考慮した応力評価(応答変位法)への対応

新指針においては、地盤ばねを介して地盤変位を杭に作用させる手法(以後、応答変位法)を用いることが原則とされています(注1)。Ver.6では応答変位法への対応を行います。

解析モデル

  • 群杭フレームモデル
  • 地盤の変位と上部構造の慣性力は同時載荷
  • 地盤、杭体の非線形(終局時のみ)を考慮
  • 建物の固有周期と地盤の固有周期比による低減を考慮(ただし、固有周期は直接指定)

応答変位法解析モデル

  • (注1)レベル1荷重に対して、影響が小さい場合には地盤変位を無視した検討を行うことも可能。

極限先端支持力度qpおよび極限周面抵抗力度の算定方法の変更

極限先端支持力度および極限周面抵抗力度(旧指針:周面摩擦力度)算定における係数および上限値などが変更になりました。また、施工方法として「回転貫入杭」が追加となり、新たに算定方法が定義されています。

極限先端支持力度および極限周面抵抗力度
杭種(施工方法)極限先端支持力度qp極限周面抵抗力度
場所打ちコンクリート杭[砂質土]qp=120N(≦7500)
[粘性土]qp=6cu(≦7500)
[砂質土]τs=3.3Ns(≦165)
[粘性土]τc=cu(≦100)
埋込み杭(プレボーリング)[砂質土]qp=150N(≦9000)
[粘性土]qp=150N(≦9000)
[砂質土]τs=2.5Ns(≦125)
[粘性土]τc=cu(≦125)
埋込み杭(中掘り)[砂質土]qp=150N(≦9000)
[粘性土]qp=6cu(≦9000)
[砂質土]τs=1.5Ns(≦75)
[粘性土]τc=0.4cu(≦50)
回転貫入杭(追加)[砂質土]qp=150ηN(≦9000η)
[粘性土]qp=150ηN(≦9000η)
先端径dは羽径
[砂質土]τs=2.0Ns(≦100)
[粘性土]τc=0.5cu(≦62.5)
杭先端から1d間を除く
打ち込み杭[砂質土]qp=300ηNまたはqp=0.7qc(≦18000)
[粘性土]qp=6cuまたはqp=0.7qc(≦18000)
[砂質土]τs=2.0Ns(≦100)
[粘性土]τc=0.8・cu(≦100)

「鉄筋コンクリート基礎構造部材の耐震設計指針(案)・同解説」への対応

新指針のコンクリート系杭(場所打ちコンクリート杭、場所打ち鋼管コンクリート杭、PHC杭、PRC杭)においては、損傷限界状態および終局限界状態の限界値の算定式および低減係数は「鉄筋コンクリート基礎構造部材の耐震設計指針(案)・同解説(以下、RC基礎部材指針)」(日本建築学会2017年3月)によるものとしています。

Ver.6ではこの記述に従い、記載されている杭については、RC基礎部材指針に基づいて照査を行います。記載のないSC杭、RC杭については従来方法のままとします。

製品価格

建築杭基礎の設計計算 Ver.6173,000円(税別)

サブスクリプション価格

対象製品初年度
サブスクリプション
契約
サブスクリプション
契約 1年
建築杭基礎の設計計算 Ver.6無償51,900円

サブスクリプションフローティング:製品定価の40%の69,200円(税別)

サポート内容

  • バージョンアップ無償提供
  • 電話問い合わせテクニカルサポート
  • 問い合わせサポート(電子メール、FAX)
  • ダウンロードサービス
  • 保守情報配信サービス

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