Revitを継続利用する価値を判断できる無料資料
Revitの導入・継続利用を判断するために役立つ最新情報を、図版やロードマップを用いて分かりやすく解説しています。
- AutodeskとRevitの最新動向
- Formaとの連携とAI活用
- BIM図面審査への対応
- Autodesk Operations Solutions
- 大塚商会の導入・定着支援
公開 2026年11月12日
建設業

現在、Autodesk製品では価格改定が続いています。一方で、Revitを取り巻く環境は、Formaとの連携、AI機能の拡大、BIM図面審査への対応、運用・維持管理領域への展開によって大きく変化しています。
「価格改定後もRevitを継続利用すべきなのか」
「AutoCADや他のBIM製品と比較すべきか」
「FormaやAIによって、今後の設計業務はどう変わるのか」
このような疑問をお持ちの方に向けて、Revitが選ばれ続ける理由と、導入・継続利用を判断するためのポイントを解説します。

Revitを継続利用する価値を判断できる無料資料
Revitの導入・継続利用を判断するために役立つ最新情報を、図版やロードマップを用いて分かりやすく解説しています。
Autodesk(オートデスク)社は、建築・土木・製造・メディア&エンターテインメント領域において、3D設計・エンジニアリング・CGソフトウェアを提供するグローバル企業です。
AutodeskのFY2026における主な実績は以下のとおりです。
| 年間売上高 | 約72.1億ドル(約$7.21B) |
|---|---|
| 純利益 | 約11.2億ドル(約$1.12B) |
| 売上成長率 | 前年同期比 約19%増(Q4) |
| 従業員数 | 約14,300名 |
建築・建設・土木領域を対象とする「AECO(建築・建設)セグメント」は約35.8億ドルを売り上げる中核事業であり、世界中の建設DXを牽引しています。

結論として、AutoCADをすべてRevitに置き換える必要はありません。それぞれの特長を理解し、業務内容に応じて使い分けることが重要です。
| AutoCAD(2D CAD) | Autodesk Revit(BIM) | |
|---|---|---|
| 位置づけ | 汎用の2Dドラフティングツール 図面を個別に作成・修正 | 3Dモデルから整合性の取れた図面や情報を生成するBIMツール |
| 主な用途 | 詳細図や大量の図面作成、DWG形式を中心とした他社との図面授受 | 意匠・構造・設備の整合確認、干渉チェック、数量算出 |
| 主に使う工程 | 実施設計以降の詳細図・修正図の作成、申請図作成の補助 | 基本設計から実施設計、BIM図面審査の対象モデル作成 |
AutoCADとRevitのどちらか一方を選ぶのではなく、詳細図やDWG連携にはAutoCAD、統合設計や干渉確認、数量算出にはRevitを使用するなど、目的に応じた併用が現実的です。
2026年4月に国内のBIM図面審査が本格的に始まり、設計情報を正確に整理し、関係者間で円滑に共有できる環境がこれまで以上に重要になっています。
Revitは、建築・構造・設備の情報を一つのBIMモデルに集約できるため、事前協議や設計から施工、検査、維持管理まで、各工程のデータを連携しやすい点が特長です。モデルの整合性を保ちながら、設計変更の反映、干渉確認、数量算出などを行えることから、BIM図面審査への対応にも有効なプラットフォームです。
今後は、Revitで建物モデルを作成するだけでなく、設計・施工で蓄積したデータを完成後の運用や維持管理にも活用する取り組みが広がっていくと考えられます。Revitは、建物のライフサイクル全体を通じてデータを活用するBIMプラットフォームへと進化しています。

Revitを継続利用する価値を判断できる無料資料
Revitの導入・継続利用を判断するために役立つ最新情報を、図版やロードマップを用いて分かりやすく解説しています。
Autodesk製品では価格改定が続く一方(注1)、Formaとの連携、クラウド化、AI活用、運用・維持管理領域への拡張など、製品・サービスの開発投資も進められています。
Revitを導入するか、継続利用するかを判断するときは、価格だけでなく、次の点を確認する必要があります。
価格改定によるコスト増と、業務効率化やデータ活用によって得られる効果を比較することが重要です。
Formaは、企画・敷地検討や基本計画など、設計初期の検討をクラウド上で効率化するAutodeskの建築設計プラットフォームです。
2026年4月、RevitはAutodesk製品の中で初の「Forma Connected Client」となりました。現在はTech Previewとして、Formaのプロジェクトコンテキストや一部の解析結果をRevitに取り込み、詳細設計に活用するクラウド連携ワークフローが提供されています。
Forma Site Designでは、建物のボリュームや配置を検討しながら、日照、風、騒音、カーボンなどの環境条件を解析できます。
設計初期に複数案を比較できるため、企画・敷地検討のスピード向上や、判断根拠の可視化につながります。ボリューム検討時間を40時間から4時間へと90%短縮した事例も報告されています。

Forma Building Designでは、ファサードや空間レイアウトを検討し、部屋ごとの日照・採光などを確認できます。
Revitそのものをクラウド化するのではなく、Revitで行うと負担が大きい設計初期の検討をクラウドで効率化し、その結果を詳細設計につなげる考え方です。

Forma Boardでは、建物のボリュームモデルやコンセプトモデルをもとに、AIを活用したイメージパースを短時間で作成できます。
設計初期のプレゼンテーションや関係者とのイメージ共有を効率化できるため、検討の早い段階から合意形成を進めやすくなります。

Autodeskは、約36億ドルを投じてMaintainXを買収しました。
これにより、設計・施工段階での活用にとどまらず、建物完成後、数十年にわたる運用・維持管理までデータとAIを活用できる統合プラットフォーム「Autodesk Operations Solutions」の構築を通じて、運用・維持管理領域へ事業を拡大していく予定です。

関連資料:建築・製造・建設業界のAI動向を確認する
「デザインと創造の業界動向調査 2026 AI動向」は、建築・製造・建設業界におけるAIの導入状況や、今後の展望をまとめた業界レポートです。BIM推進責任者やDX推進担当者、設計部門責任者が、業界全体のAI活用動向を把握し、自社で取り組むテーマを検討する際に役立ちます。
Revitの効果を引き出すには、ライセンスを導入するだけでなく、利用環境、テンプレート、ファミリ、運用ルールなどの整備に加え、利用者教育を行う必要があります。
大塚商会では、Revitの導入前の検討から、環境構築、教育、標準化、運用定着まで一貫して支援します。
価格改定や為替変動の影響を踏まえ、自社の利用人数や期間に適した契約方法を検討します。

大塚商会はAutodeskのプラチナパートナーとして、電話・Web・訪問などによる充実したサポート体制を提供しており、Revitの導入から運用定着まで幅広く支援しています。
また、Revitの導入効果を最大化するためには、ライセンスの調達だけでなく、ワークステーションの選定、ネットワーク環境の整備、クラウド環境の構築、利用者教育などを含めた総合的な環境整備が重要です。
大塚商会では、これらをワンストップで支援できる体制を整えており、「環境構築から教育・保守までのトータルサポート」を提供しています。そのため、導入時の負担軽減だけでなく、導入後の活用促進と運用定着まで継続してご相談いただけます。

大塚商会では、Revitを導入して終わりにしないために、企業の目的や利用環境、習熟度に合わせた段階的な支援を提供します。

さらに、RevitのAI活用にも対応した「Claude Code×CAD実践支援サービス」などを通じて、環境やスキルに合わせたトレーニング、運用ルールの整備、効果測定まで一貫して支援します。

Autodesk Revitは、単なるBIMソフトではありません。Formaとの連携、AI活用、BIM図面審査への対応、運用・維持管理領域への展開を通じて、建物のライフサイクル全体でデータを活用するプラットフォームへ進化しています。
無料資料「Why Revit? Autodesk初のForma Connected Clientとなった新しいRevit」では、次の内容をまとめています。
Revitの導入や価格改定後の継続利用を判断する材料としてご活用ください。