製造業にとってのBIM対応策とは?

2021年10月14日

建設業

昨今ゼネコンを筆頭にBIMが推進され、製造業のお客様においてもBIMに対して関心を示されるお客様が増えてきています。

既にBIM対応をされている企業、これから影響があるかを見守っている企業、BIMへの取り組みが潜在的である企業まで、製造企業各社がBIMにどのように対応すべきか業種業態をまたいで総合的にご紹介します。

BIMとは

BIMとは、Building Information Modeling(ビルディング インフォメーション モデリング)の略称で、コンピューター上に作成した3次元の建物のデジタルモデルに、コストや仕上げ、管理情報などの属性データを付与し、建築の設計、施工から維持管理までのあらゆる工程で情報活用を行うためのソリューションおよびそれによって生まれる新しいワークフローのことです。

BIM導入の進捗具合

BIMは、情報を持った3Dデータを「あらゆる工程」で利活用するために生まれました。BIMで使われる部品を「BIMパーツ」とよび、BIMパーツの集合体がBIMモデルとなるのです。

本数の大小ならびにBIM活用の成否はあるものの、ゼネコンではBIMソフトの導入が進み、一般社団法人日本建築士事務所協会連合会の2019年調査では建築士事務所の30%がBIMソフトを導入していることが報告されており、建造物づくりの変革が進んでいることが理解できます。

製造業の3D化は20年以上前から進んでいますが、その3Dデータをどう生かせるか? BIMデータの提供はどうすればよいかを考えていきたいと思います。

BIMに取り組まれている製造業種

BIMの適用例ですが、建築BIMでは設計だけではなく、施工分野まで広がりをみせています。

当初は建具・昇降機・鉄骨階段・金属屋根等躯体との納まり検討が必要な建材を中心にBIM化が進んできましたが、近年ではオフィス家具・照明など建物に関連するあらゆる建材のBIM化が進んできています。

BIMナビ

建築・土木業界におけるBIMへの取り組み状況

建築業界

ゼネコンを階層の頂点に先駆的にBIM活用が進む業界であり、民需が中心の自由競争の業界であり、土木業界に比べれば短期スパンの納期となっています。

製造業としてもBIM対応が最も進む業界ですが、検討のための「設計BIM」ともの決め・合意形成のための「施工BIM」に分けて考える必要があり、おのずと製造業としてもBIMをひとくくりに考えず、別の対応を迫られるのではないでしょうか。

設備業界

サブコンを中心にBIM化が急速に進み始めている設備業界。製造業としてもBIMパーツの提供が迫られてきており、建築業のBIMにおいては建築設計ソフトとのデータ授受に重点が置かれてきましたが、設備業のBIMにおいては設備用設計ソフトとの連携性が重要視されます。

製造業の提供する部品の組み合わせにて設計が構成されるため早期市場の確保を狙いたい業界です。

土木業界

国土交通省はCIM導入ガイドラインを制定し、さらに今年(2021年)には、インフラ分野のDXの推進として「2023年度までに小規模なものを除く全ての公共工事について、BIM/CIM活用への転換を実現」という指針を宣言しました。
「CIM導入ガイドライン」の中の「機械設備編」に出てくる「水門やポンプといった設備」に関しては、製造業の土木業界向けBIM/CIM対応が望まれると思います。

CIM導入ガイドライン(案)R2.3 改訂のポイント

BIM/CIMとは(国土交通省定義より)

計画・調査・設計段階から 3 次元モデルを導入し、その後の施工、維持管理の各段階においても 3 次元モデルに連携・発展させ、あわせて事業全体にわたる関係者間で情報を共有することにより、一連の建設生産システムの効率化・高度化を図るものである。

BIM/CIM導入ナビ

次回は、製造業におけるBIM取り組みの問題・課題と解決策について触れたいと思います。