国土交通省のBIMガイドラインを読んでも分からなかった方のために、BIMガイドラインとは？ を簡単に解説
BIMガイドラインとは、次の3部構成となっています。
BIMガイドラインは、官庁営繕事業の設計業務または工事業務にてBIMを利用する際のガイドラインです。
特長としては最終成果物は2次元の図面および仕様書となります。BIMの利用が受注者の創意工夫の邪魔にならないよう、「利用範囲を限定」した内容となっています。あくまで提出物は2次元の図面などであり、提出物がBIMモデルのみとなることはありません。
利用するBIMソフトウェアは2次元の図面が出力できるものとし、意匠・構造・設備などのBIMモデルの統合による技術検討を行う際には、異なるソフト間の互換性を確保したものを利用します。IFC形式による入出力可能なソフトなどが該当します。
BIMモデルの作成については、各オブジェクトの作成にガイドラインを設けています。
空間オブジェクトの作成方法としては、単一の機能を持つ空間ごとに空間オブジェクトを作成します。空間オブジェクトは、室として壁や床、天井に囲まれた空間以外に、玄関ホールなど仕切りのない空間については、機能の境界を設け、機能ごとのオブジェクトを設けます。
建築部材のオブジェクトについては、ソフトウェアの持つ部材オブジェクトを使用します。例えば柱については柱のオブジェクトにて作成し、壁については壁のオブジェクトを使用して作成します。これらはBIMモデルよりコスト管理のための概算数量を算出するのに利用されます。ソフトにない部材オブジェクトについては、専用オブジェクトを設けます。
エネルギー解析などを行う場合には、建築部材のオブジェクトが相互にすき間なく連結するようにモデル作成し、気流・温熱環境などのシミュレーションの結果に影響が出ないように作成します。
BIMモデルの詳細度は、利用目的に応じて詳細度の目安を設けています。例えば、基本設計で平面計画などを検討する際、内装仕上げの詳細も作成してしまうと、BIMモデルの修正の作業量が増えるため、ラフな詳細度のモデルで行うなどがあります。
室名は、原則、設計業務については「企画書」（「営繕事業のプロジェクトマネジメント要領」および「官庁施設の企画書及び設計説明書作成要領」）を工事においては設計図書に基づくものとします。これによりBIMモデルで各室の面積算出が可能となります。
BIMガイドライン設計業務編と工事編で異なる点を比較してみましょう。
| 作成方法・実施方法の違い | 電子納品 | |
|---|---|---|
| 設計業務編 | 対象範囲については、BIMモデルを作成する分野ごとに利用目的に応じて設定する必要がある。分野とは意匠、構造、電気設備および機械設備などとなる。実施方法は、BIMに関する実施方法、実施内容、実施体制について業務計画書に記載するものとする。 | 2次元図面などの電子成果品の納品にあたっては、「建築設計業務等電子納品要領」によらなければならない。 |
| 工事編 | 工事の受注者がBIMモデルを作成および利用して完成図を作成する場合またはBIMモデルを利用して技術的な検討を行う場合に適用する。作成方法は、あくまで受注者のノウハウによる。BIMモデルを利用した検討内容は技術提案の内容が実現するためのものとする。 | 2次元の完成図を電子成果品として納品する場合には、「営繕工事電子納品要領」によらなければならない。 |
| 成果物 | 詳細度 | |
|---|---|---|
| 基本設計方針 | - | 基本設計方針の作成にあたって、建築可能範囲の検討、建築物へのアプローチの検討および平面計画の検討、各種シミュレーションを行うために必要な詳細度とする。 |
| 基本設計図書 | 「配置図」（敷地求積図を含む）、「平面図」（面積表および求積図を含む）、「立面図」、「断面図」および「仕上概要表」 | この時点では、詳細図、展開図で表現する建物部材（例：幅木、天井見切縁など）のBIMモデルは、原則として作成する必要はない。 |
| 実施設計方針 | - | 実施設計方針の策定にあたっては、「基本設計の段階以降に検討された事項のうち、建築主と協議して合意に達しておく必要のあるものおよび検討作業の結果、基本設計の内容に修正を加える必要のあるもの」について、必要に応じて、基本設計方針の策定のためのBIMモデルを修正することとし、この場合の詳細度は修正前のBIMモデルの詳細度に応じたものとする。 |
| 実施設計図書 | 建築一般図に加え、矩計図、展開図、天井伏図、平面詳細図、部分詳細図などを作成する。 | 部分詳細図の作成にあたって、全て建物部材の形状情報を部分詳細レベルで作成してしまうと、BIMモデルの容量が大きくなり、操作性が低下するとともに、プランの変更などに伴うBIMモデル修正の作業量が多くなる場合があるため留意する必要がある。2次元の図面などを作成することが目的のため、例えばBIMモデルから2次元の詳細図などを作成する範囲、納まりの検討や干渉チェックを行う場合に必要となる範囲などに限定して実施設計図書での詳細度のモデルを作成する。 |
| 技術的な検討 | - | BIMモデルを利用して、各種技術的な検討を行う場合のBIMモデルの詳細度は、検討を行う時点および目的に応じたものとする。各種技術的な検討を行うにあたって、詳細度を密にした場合には、シミュレーションの計算時間が長くなる場合がある。 |
技術的な検討の内容は一般業務（2Dでの設計業務にあたり通常行うもの）と追加業務に分け、業務範囲を明確にしています。
建築可能範囲の検討、建築物へのアプローチの検討、平面計画の検討、各種技術資料などの作成、各室の面積算出、コスト管理、干渉チェック
シミュレーションは追加業務として明示されたことにより、今後は高品質の設計に対して、追加業務として発注される可能性が出てきました。
例1：建築物の総合的な評価、建築物の防災に関する計画の作成にBIMモデルを利用する場合は、追加業務となる。この場合には、シミュレーションの項目、範囲、計算回数などの必要な内容が契約図書に明示される必要がある。
例2：周辺敷地の建築物並びに内観の可視化に係る彩色・素材感（テクスチャー）、家具・什器などをBIMモデルで詳細に作成する場合は、その程度や内容によっては追加業務となる場合がある。なお、追加業務については、作成する範囲、箇所数等の必要な内容が契約図書に明示される必要がある。
例3：風環境シミュレーション、ヒートアイランドシミュレーションの周辺環境のシミュレーションにBIMモデルを利用する場合は、追加業務となる。この場合、シミュレーションの項目、範囲、計算回数などの必要な内容が契約書に明示される必要がある。
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