圧電スピーカーによる圧倒的な明瞭性
ドローン搭載用に最適化された最新の圧電スピーカーユニットを採用。約800gという超軽量設計と5Wの低消費電力により、機体の飛行時間を犠牲にすることなく、上空から直線300m以上の広範囲へクリアな音声を届けます。災害時の長時間に及ぶ避難広報に適しています。
防災・災害対応 国産アナウンサードローン
進化する防災ドローンが、災害現場の「伝えられない」を解決
ドローンプログラミング教育、国家資格取得支援、機体選定まで、ドローン活用を大塚商会がトータルでサポートします。教育用途から業務利用まで幅広く対応し、初心者から実務レベルを目指す方まで安心してご利用いただける体制を整えています。
アナウンサードローンとは
地震、津波、集中豪雨といった甚大な災害時に、地上からの避難誘導が困難な状況下で威力を発揮するのが、アナウンサードローンです。
従来の拡声器では届かなかった広範囲や孤立地域に対し、上空からクリアな音声を届けることで、迅速な避難行動を促進。最新のドローン技術と高性能音響システムを融合させ、防災DXを推進する自治体や企業のBCP対策を強力にバックアップします。
動画で分かる アナウンサードローン
本動画は音声オンで再生されます。音量は、動画プレーヤー画面の下部にあるスピーカーアイコンで調整可能です。
アナウンサードローンの利用シーン
災害発生現場へ急行し迅速に被災状況を把握。
避難指示や投下した物件の使用方法を上空から伝達。
救助資機材・応急手当資器材を被災者のいる場所へ搬送し投下。
災害現場でアナウンサードローンが選ばれる理由
悪天候を突発する「防風・防水・IP23」性能
保護等級IP23をクリアし、雨天時の飛行にも対応。さらに耐風性能 20m/s（ビューフォート風力階級8相当）を実現。通常の機体では飛行困難な強風・荒天の災害現場においても、安定した防災活動を継続できます。
154言語対応AI翻訳・読み上げシステム「Da Capo」
原稿を入力するだけでAIが自然な音声で読み上げ。さらに世界154カ国語への自動翻訳に対応しています。観光地や都市部での災害時に、外国人居住者や観光客に対しても、言語の壁を越えた的確な避難指示を可能にします。
高度な運用と拡張性
アナウンサードローンは、現場で求められる多様な状況に対応できるよう高度なカスタマイズが可能。
赤外線カメラを搭載すれば、人や車両などの熱源を検知し、夜間の捜索・警備・防災活動で高い効果を発揮します。また、LTEモジュールを利用することで、遠隔地からでもリアルタイム映像の確認や飛行制御ができ、災害現場や広域エリアでの運用を効率化します。
公的機関での活用事例
東京消防庁
近年頻発する大規模水害や土石流、能登半島地震などを受け、災害対応におけるドローンの有効性が確認されています。東京消防庁では、災害発生時にドローンを飛行させることで、上空から被害状況の把握や要救助者の検索、避難誘導を迅速かつ効率的に行うことを目的に導入されています。
このほかにも、栃木県小山市消防本部や和歌山県危機管理局など、全国の公共機関においても防災ドローンの活用が進められています。
仕様
| 機体寸法 | 展開時：930×930×582mm 飛行時：930×930×200mm |
|---|---|
| 機体重量 | 12.2kg（バッテリー込み） |
| 飛行パラメーター | バッテリー：Lipo-6C 22,000mAh×2 飛行速度：最大65km/h 総離陸重量：16.6kg 飛行時間：40分（離陸重量12.2kg、85％放電時） 飛行可能風速：～8m/sec 飛行可能温度：0～40℃（バッテリーは15℃未満では性能が低下します） 電波到達距離：2,000m（参考値） 運用飛行高度（海抜）：3,000m |
| 送信機 | 型式：SIYI MK15E 動作周波数：2.4GHz |
| フライト制御システム | Pixhawk2.1（Cubeオレンジ＋） |
| アプリケーション | Mission Planner（PC専用） Q Ground Control（プロポ内） IER製アプリ |
| 安全機能 | 灯火表示、自動離陸機能、自動帰還機能、バッテリー残量低下時LED警告表示および送信機警告機能 |
- ＊ バッテリー使用状況、飛行環境・方法で飛行時間は変動する可能性があります。
- ＊ 仕様、デザインは予告なく変更される可能性があります。
よくあるご質問
導入にあたってドローン国家資格は必須ですか？
航空法に基づき、特定の条件下（目視外、夜間、DID地区など）で飛行させる場合は、原則としてドローン国家資格（無人航空機操縦士）の取得と、国土交通省への許可・承認が必要です。当社では最短二日間で資格取得のための講習施設を備えています。
補助金や助成金の対象になりますか？
自治体向けの防災・減災関連交付金や、企業のBCP策定に関わる助成金の対象となるケースがあります。