土留め工の設計・3D CAD Ver.17がリリース

慣用法

適用基準

仮設指針（平成11年）、土木学会（平成28年）、土木学会（平成18年）、鉄道標準（平成13年）、建築学会（平成29年）、建築学会（平成14年）、首都高速（平成19年）、設計要領第二集（平成28年）、土地改良擁壁（平成5年）、下水道事業団（平成4年）、土木学会（平成8年）、首都高速（平成2年）、建築学会（昭和63年）、道路公団（平成12年）

計算機能

根入れ長の計算、断面力の計算、変位の計算、剛性検討、支保工反力の計算、下方支点反力の計算、壁体応力度照査

その他

土地改良基準（平成26年）：自立式矢板工法

弾塑性法

適用基準

仮設指針（平成11年）、土木学会（平成28年）、土木学会（平成18年）、鉄道標準（平成13年）、建築学会（平成29年）、建築学会（平成14年）、首都高速（平成19年）、下水道事業団（平成4年）、土木学会（平成8年）、首都高速（平成2年）、道路公団（平成12年）、共同溝指針（昭和61年）、建築学会＋ランキン（昭和63年）

解析方法

解析法I（プレロードに対して、別モデルで背面地盤をばね反力として評価する方法）、解析法II（背面地盤を弾塑性ばねとして評価する方法）

計算機能

弾塑性側圧による根入れ長の計算、断面力の計算、変位の計算、支保工および盛替え支保工反力の計算、弾性領域の検討、壁体応力度照査、定常性の検討（決定した壁長を挟む伸縮方向に壁長を変化させ、変位、曲げ、反力などに関して安定度グラフを作成）

支持力照査

適用基準

仮設指針・首都高速H15、土木学会（H8、H18、H28）、下水道事業団、首都高速H2、共同溝指針、建築学会（S63、H14、H29）、道路公団

支保工タイプ

• 自立式
• 切ばり支保
• アンカー式
• 切ばり＋アンカー併用式
• 控え杭タイロッド式

鋼製支保工初期値選定機能

初期入力画面だけの条件から、登録済みの全ての鋼材について応力度計算を行い、合否の一覧表を提示し、その中から適当と考えられる鋼材規模を選定できる機能（鋼製支保工選定）を用意しています。

支保工数と掘削次数

• 慣用法のみの場合は20段（21次掘削次まで）
• 弾塑性法を行う場合は19段（20次掘削時＋プレロード）

切ばり支保工、切ばり＋アンカー併用式

• 照査部材：腹起し、切ばり、切ばり火打ち、隅火打ち、中間杭
• 計算機能：座屈、合成応力度、局部座屈、せん断応力度、支持力、腹起しスパンなど

アンカー支保工、切ばり＋アンカー併用式

• 照査部材：仮設アンカー、除去アンカー、永久アンカー腹起し、ブラケット、アンカー頭部
• 計算機能：アンカー長の計算、内的安定計算、腹起し、ブラケット、アンカー頭部の計算など

控え杭タイロッド式

• 検討ケース：1次時掘削時および完成時（弾塑性法を行う場合は＋プレロード）
• 照査部材：タイロッド、控え杭（H鋼杭＜直杭＞、鋼矢板、鋼管杭＜直杭＞、鋼管矢板）、腹起し
• 計算機能：控え杭必要設置距離、控え杭必要根入れ長、控え杭断面照査、腹起しの設計計算など

火打ちに油圧ジャッキを入れた場合に腹起しスパン計算

仮設指針P.118図2-10-5に記載している端部に油圧ジャッキを入れてゆるみをとった場合の腹起しスパンの計算が可能です。本機能は隅火打ち、切梁火打ちそれぞれ個別設定できるようにしています。

鋼矢板腐食低減係数の自動決定機能

適用基準が「土地改良事業計画設計基準 設計「水路工」 基準書 技術書 平成26年3月 農林水産省」の場合に、「鋼矢板・設計から施工まで2014（鋼管杭・鋼矢板技術協会）」に準拠した低減係数の自動決定が可能です。本基準には、U型鋼矢板9種類、ハット型鋼矢板2種類の、腐食代と低減係数の関係をプロットしたグラフが示されています。本製品ではこれと同等のグラフを使用し、指定された腐食代t1と腐食代の比αより低減係数をグラフから読み取り自動決定します。

改良体の設計計算

改良体の設計計算では、盤ぶくれ照査式を対象に、必要安全率を満足するような改良体の必要厚さや必要粘着力を計算します。

法面の影響

形状（水平－斜面）、形状（水平－斜面－斜面）

列車荷重

適用基準を「鉄道標準」とした場合に、鉄道標準並びにJR東日本コンサルタンツ 設計マニュアルに準じた列車荷重を載荷します。

有限長の上載荷重

土留め壁の任意の区間に作用する分布荷重を載荷可能です。

近接程度の判定

道路土工 仮設構造物工指針 平成11年3月 社団法人日本道路協会P.59の考え方で照査します。地表面上に照査点を設定し、その照査点が影響範囲と想定される領域II（下図の斜線部）にあるか否かを判定します。

簡易予測法

鉄道構造物等設計標準・同解説 開削トンネル 平成13年3月 財団法人鉄道総合技術研究所P.247の考え方で照査します。最大沈下量、最大沈下発生位置を推定します。最大沈下量δymax、最大沈下量発生位置Lxmaxは下図のイメージです。

山留め壁の最大変位と周辺沈下量の概算値法

山留め設計施工指針 2002年 社団法人 日本建築学会P.228の考え方で照査します。土留め壁の変形によって発生する沈下量の概算値を計算します。ただし、本計算は、弾塑性法解析結果に対してのみ検討することができます（Standard版以上）。

有限要素法（FEM）による照査

地盤のみモデル化し、別途弾塑性法により計算した壁体変位を入力し、地盤変形を計算する「強制変位法」で照査します（Standard版以上）。

Engineer's Studioを使用した弾塑性解析

Engineer's Studioの解析部を使用した土留め弾塑性解析に対応

• 弾塑性法で回転拘束ありの場合、回転反力の出力に対応
• 解析法 II の荷重分割法でプレロード荷重に対応
• 解析法 II における「壁の変位と側圧の履歴」を変位の方向で制御する点について改善
• 支保工引張り状態は支保工バネを無視（引張り抵抗無効）、解析法1のフレーム荷重出力に対応

構造タイプ

• 掘削平面形状は矩形（最大4壁同時設計）または直線形状（1壁の設計）に対応
• 両壁モデル（弾塑性解析は両壁一体解析）、2方向（左右方向、前後方向）同時解析
• 突出モデル（水中掘削可）対応

壁体断面変化

• 弾塑性法解析時に、鋼矢板壁、鋼管矢板壁、SMW壁、地中連続壁は最大10断面の断面変化が可能

支保工

• 切ばり式土留め（切りばり平面配置本数最大50本）、アンカー式土留め（アンカー平面配置本数最大50本）
• 多重（max=5重）切ばり・隅火打ち、多段（max=4段）腹起し・切ばり・火打ち対応
• 2重腹起し対応。ただし、2重腹起しの場合には多段とすることはできません。

2重腹起しのメインウィンドウ4面図です。長手方向の腹起しを2重にすることで、切梁を設けずに土留め壁の構築が可能になるかの検討などが行えます。

支保工数と掘削次数

• 掘削時は支保工19段（20次掘削時＋プレロード）、撤去時は盛替えばり20段（19次撤去時まで）

架設ステップ（弾塑性解析時）

• 1掘削ステップにつき必ず支保工が上から降順に1段ずつ架設される。
• 1撤去ステップごとに必ず支保工は下から昇順に最低1段、最大3段撤去され、盛替え支保工が最低1段、最大3段下から昇順に架設される。