大判デジタル複合システムにより地理情報を記載した大判図面の入出力業務をスピードアップ

導入事例の概要

GISに特化したシステム開発でCATVなどのインフラ整備に貢献

GIS（地理情報システム）は、21世紀の社会変革を支えるキーテクノロジーとして大きな注目を集めている。地理情報をベースにライフラインや通信網などのインフラ管理、公営企業の資産管理、都市計画、防災計画、民間企業のエリアマーケティングなど、GISの活躍するフィールドはますます広がりつつある。株式会社東京シー・エム・シーは、このGISの技術を最大限に活用し、顧客のニーズに合ったシステムを提供することを目的に1991年に設立された。現在は GISインテグレータとして、北海道から九州まで全国規模で事業を展開し、GISをベースにした各種システムの企画提案から保守サポートまで一貫して行っている。また、独自のGISエンジン「GeoGear」を開発し、「GeoGear」を利用したさまざまなシステムの開発も手がけている。

「当社の主な事業は、GISに特化したソフトウェアの開発です。主な納入先はCATV事業者で、その分野では国内でトップクラスのシェアを堅持しています。最近では、地図上で、光ケーブルのインフラをビジュアルに管理するシステムの構築などを手がけています。また、通信インフラだけでなく、電気・ガス・水道などのインフラを管理するシステム開発も行っています。いずれも地理情報をベースにした当社独自のシステムです。GISの専門知識を必要とする特殊な市場ですから、大手メーカーやほかの業者は簡単に参入できないようです。そのため、当社の事業はほぼ右肩上がりで順調に推移しています」と、取締役副社長の土屋 隆行氏は語る。

CATV事業者は公共系と民間系の2種類あるが、同社では、そうした公共系・民間系の事業者がカバーしている市区町村単位のエリアで、通信施設などの所在が分かる地理情報の図面を出力するサービスも行っている。各事業者の新規エリアのインフラ整備の竣工が重なる年度末が最も忙しく、一つの物件で200枚くらいの図面を出力し、しかも複数の物件が重なるため、ピーク時には1000枚以上の図面を出力することになるという。そのため、同社にとって、図面出力業務はとても重要なものになる。「出力した図面は、最終的な成果物としてお客様に納品するものなので、高い精度が求められます。しかも、納期が重なると、大量の図面を出力しなければならないので、印刷スピードが重要になります」と、土屋氏は図面出力業務の重要性を語る。そこで、同社では、図面出力業務の効率化を図るため、日本オセ株式会社の大判カラーデジタル複合システム、『TCS500』を新たに導入することになった。

大判デジタル複合システムで従来のプロッターの課題を解消

同社では以前から大判図面を出力するプロッターを2台導入していたが、いずれもかなりの年数が経過していたため、処理スピードが遅い、あるいは故障時に部品交換ができないといった諸課題を抱えていた。「大量の図面を短期間で出力しようとすると、どうしても機械の処理スピードに頼らざるを得ないところがあるので、少しでも速く出力できるものが欲しかったのです。また以前のプロッターは、ロール紙を1本しかセットできず、そのうえ、ロール紙が少しでも傾くと、図面が折れ曲がってしまうことがよくあったのです。そのため、繁忙期には一晩中、担当者がプロッターのそばにいて、ロール紙のセットや、紙詰まりの対応をしなければならなかったのです。そこで、処理スピードが速く、紙詰まりの心配がない新機種を導入し、手間がかかっていた図面出力業務を効率化したいと考えたわけです」と、土屋氏は新システムの導入理由を語る。同社では、従来使用していたプロッターの諸課題を解決するために、高速・高品質なカラー入出力機能を誇る大判カラーデジタル複合システム、『TCS500』を新たに導入した。

「最初に大塚商会さんから『TCS500』の提案を頂いた段階では、プロッターを入れ替えることは考えていなかったのですが、とりあえず製品のデモを見てみることにしたのです。『TCS500』は、従来使っていたプロッターの2倍近い処理スピードで、しかも複数のロール紙をセットできるなど、機能面も充実しており、動作音も静かだったので、デモを見てすぐに気に入り、ぜひ導入したいと思いました。その後、自社開発のシステムと正確に連動するかどうかを確認するために、ショウルームにノートPCを持ち込んで2回ほどテストを行いました。テストの結果、正確に連動したので、これなら大丈夫だと最終的に判断したのです」と、システム部 課長の長瀬 実氏は新システムの導入経緯を語る。

処理スピードが2倍にアップし、図面出力業務の効率化を実現

スキャナー機能を活用して紙図面の電子化業務も効率化

「紙図面を電子化する業務は、現在はそれほど多くありませんが、年間を通じて継続的にあり、既に『TCS500』のスキャナー機能を利用しています。今後さらに有効活用することにより、紙図面の電子化業務を効率化できると期待しています。また、当社では電子化した図面を管理するシステムの開発も行っており、入力装置として『TCS500』を活用しています」と長瀬氏は語る。このように、同社では『TCS500』を図面出力業務だけでなく、紙図面を電子化する入力業務にも役立てている。まさに、大判図面の入出力装置としてフル活用しているわけだ。

「当社では、ITの導入は全て大塚商会さんにお願いしています。今回も、大塚商会さんや日本オセさんにはとてもお世話になり、手厚いサポートをしていただいたと思っています。当社の業務が拡大していけば、当然、大判カラーデジタル複合システムも増設していくことになりますので、今後も継続してサポートしていただきたいですね。今後も大塚商会さんや日本オセさんとは、ビジネスパートナーとして、よい関係を続けていきたいですね」と土屋氏は語る。同社は、今後も大塚商会や日本オセとのパートナーシップを強化し、ビジネスを拡大していく考えだ。

株式会社東京シー・エム・シー