ARCHITREND ZERO Version.11を2024年10月16日に発売

2025年法改正を見据えたビジョナリーバージョンアップで設計業務を強力にバックアップ!

2024年4月以降、建設業の働き方改革での生産性向上が求められている中、2025年4月から始まる省エネ基準適合義務化や4号特例縮小への対応方法がおおむね明らかになってきました。評価方法の追加や計算方法の変更、確認申請図書内容の追加など、複雑な内容に対応すべく既存機能の強化とオプションソフトを新たにリリースします。

今後、必須となる省エネ・構造設計への取組推進とさらなる業務の効率化、使用満足度の向上を図ります。

ARCHITREND ZERO Ver.11の主な新機能

建築物省エネ法の改正により、原則全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準への適合が義務化されます。外皮計算だけでなく、仕様基準による評価にも対応することで、確認申請に必要な業務時間を大幅に削減します。

商品名:省エネ仕様基準
価格:200,000円(税別)

主な機能

  • 3Dカタログ.comからダウンロードしたメーカー断熱材を、国土交通省の仕様基準ガイドブックに準拠した直感的な操作で簡単選択。
  • 選択した断熱材の情報に基づき、断熱材の性能が一目で分かる仕様書を図面に登録。
  • 平面図を取り込み、断熱範囲を自動で生成し、設計時間を短縮。
  • 省エネ基準を満たす設備を簡単に配置し、設備位置図を素早く作成。
  • 図面に配置された建具や設備の情報を自動で集計し、一覧表として出力。

2025年の4号特例縮小に合わせた「木造壁量計算」の機能強化

建築基準法改正に伴う4号特例の縮小に合わせ、木造建築物の新壁量計算に対応します。

  • 日本住宅・木材技術センター提供の「Excel計算ツール」による必要壁量をシームレスにZEROに連携することで操作を簡素化し、審査機関とのやり取りをスムーズに行えます。
  • 確認申請の審査対象として追加された柱の小径計算に対応し、設計図書作成負担を軽減。
  • 柱の負担領域を自動配置することで、可否を容易に判断でき、設計の手戻りを防ぎます。

2025年の4号特例縮小に合わせた「仕様書作成」の機能強化

4号建築物から新2号建築物に移行する建築物のうち、仕様規定の範囲で構造安全性を確認する建物において、各伏図を省略できる仕様表の機能を追加します。

  • 規格項目など、よく使用する内容はリスト登録し効率的に選択が可能。
  • CAD画面から数値や文字を直接取り込み、仕様表に反映。
  • 編集した仕様表は、オリジナルテンプレートとして登録し、繰り返し活用することで、作図時間を大幅に短縮できる。

2025年の4号特例縮小に合わせた「確認申請チェック」の機能強化

新2号建築物に移行する建築物は、申請図書が構造関連や省エネ基準適合を含め作図作業の大幅増加が予想されます。国土交通省の確認申請・審査マニュアルに基づき、確認申請のチェック項目を見直し、記載ミス、漏れを抑制し、作業的・時間的ロスを削減します。

  • 根拠条文や事項に基づいて、チェック項目をツリー構造で整理し、より分かりやすく表示。
  • 見た目がシンプルな従来のチェックリストでも確認できる。

Voice of Customerを反映した機能の強化

  • 狭小住宅や制震設計が可能となる特殊耐力壁(狭小耐力壁・制震ダンパー)への対応。
  • 面材表現に耐力壁記号を表示し視認性アップ。
  • 住宅性能ラベル(BELS評価)のダイレクト出力ができます。