調節池・調整池の計算 Ver.9がリリース

FORUM8新製品情報2020年6月:水工スイート バンドル製品

本製品は、防災調節池および大規模宅地開発に伴う調整池の設計を支援するプログラムです。主に以下の2モデルに適用し、調節池・調整池の計算を行います。

「防災調節池技術基準(案)」モデル
「防災調節池等技術基準(案)解説と設計実例(社)日本河川協会」を主たる適用基準とし、 「防災調節池技術基準(案)」(調節池)と「大規模宅地開発に伴う調整池技術基準(案)」(調整池)について、上流から下流の順で各施設(流域、浸透、貯留、洪水吐き)のデータを入力し、貯留施設(最終貯留施設)の調節池・調整池の容量計算を行うことができます。

「林地開発基準」モデル
「愛知県 林地開発許可基準」を主たる適用基準とし、流域ごと(排水施設ごと)に調節池・調整池の 設置が必要か不要かを検討し、設置が必要な場合は、容量計算を行うことができます。「流域貯留施設等技術指針(案)平成19年3月」モデル「雨水浸透施設の設備促進に関する手引き(案)」平成22年4月に記載している「雨水浸透効果の概算方法(簡便法) 流出抑制効果」について照査することができます。

調節池・調整池の計算 Ver.9改訂内容

  1. 貯留施設の簡便法のみの計算への対応
  2. 複数降雨強度式の平均値とする降雨強度の算出への対応

貯留施設の簡便法のみの計算への対応

従来版の貯留施設の計算は、厳密解法による洪水調節容量計算を必ず行い、簡便法の調節容量計算は計算スイッチを指定した場合に行うことができました。しかし、自治体の基準に準拠する等で、簡便法による結果のみを使用する場合があります。このような場合でも、従来版は不要な厳密解法の計算に関する入力を行う必要がありました。

Ver.9では、貯留施設入力画面に計算スイッチを設け、厳密解法の計算を行うか否かを選択できるように対応しました。厳密解法の計算を行わない場合、選択中の貯留施設の入力項目については厳密解法用の入力が無効表示になりますので、入力が簡素化されます。例えば、適用基準を「防災調節池等技術基準」とした場合、簡便法のみの計算を行う際に最低限必要な入力項目は、図1の赤枠で示す項目になります。
簡便法のみの計算を行う場合は、厳密解法の計算結果については表示・出力を行いませんので、簡便法の計算結果を容易に確認することができます。

図1:簡便法のみ計算時の貯留施設入力例

図2:簡便法のみ計算時の貯留施設結果表示例

複数降雨強度式の平均値とする降雨強度の算出への対応

従来版では、複数の降雨強度式を指定した場合、降雨強度の算出方法には、降雨継続時間で使用する式を切り替える「合計」と、降雨強度の合計値を使用する「合成」を選択することができました。Ver.9では、新たに、各降雨強度式で算出した降雨強度の平均値を使用できるように対応しました。この方法は、主に和歌山県で採用されています。

Ver.9では、図3のように「複数式の算定方法」スイッチに「平均」を指定することで、入力された各降雨強度式から算出した降雨強度の平均値を使用します。

図3:平均降雨強度算出時の降雨強度式入力例([和歌山+高野山]/2)

この平均値による降雨強度の算出は、流域のKinematic Wave理論による洪水到達時間算出、降雨波形、およびハイドログラフの計算と、洪水吐きの設計洪水流量の計算に使用することができます。

  • 図4:平均の降雨強度時のKinematic Wave理論計算例

  • 図5:平均の降雨強度時の洪水吐きの設計洪水流量計算例

製品価格

製品名価格
調節池・調整池の計算 Ver.9254,000円

サブスクリプション価格

対象製品初年度
サブスクリプション
契約
サブスクリプション
契約 1年
調節池・調整池の計算 Ver.9無償63,500円

サブスクリプションフローティング:製品定価の40%の101,600円(税別)

サポート内容

  • バージョンアップ無償提供
  • 電話問い合わせテクニカルサポート
  • 問い合わせサポート(電子メール、FAX)
  • ダウンロードサービス
  • 保守情報配信サービス

本製品を除くお得なスイート製品については、製品情報にてご確認ください。

水工スイート 製品情報