後悔しない電子サインの選び方 ~お薦めの電子サイン~
Adobe Signが優れている三つの理由
紙から電子サインにシフトしようとしても、さまざまな会社から提供されているためどれを選べばいいの? という疑問が出てきます。業務で使用するなら信頼性が高く法的に有効なもの、そして既に使っているシステムやアプリに簡単に組み込めるかという点も検討材料に入れましょう。
電子サインのサービスを比較してみた
電子サインの中でもAdobe Signをお薦めします。その根拠を示すために他社様とのサービス比較を行いました。
Adobe Sign | 競合他社 | ||
---|---|---|---|
販売元 | アドビ | A社 | |
委任(転送処理) | ○ | × | |
他Cloudサービスとの連携 | ○ | △ (別途サービス) | |
Microsoft Officeとの連携機能 | ○ | × | |
Acrobat DCとの連携機能 | ○ | × | |
日本国内データセンター | ○ | × | |
IPアドレスの制限機能 | ○ | △ (別途サービス) | |
本人 認証 方法 | ○ | ○ | |
+パスワード | ○ | ○ | |
+電話認証 | ○ | × | |
+電子署名(電子証明書) /Desktop | ○ | × | |
+電子署名(電子証明書) /Cloud Signature(注1) | ○ | × |
- (注1)クラウド署名コンソーシアム(Cloud Signature Consortium)の規格に準拠
電子サインの中でもAdobe Signは優れています
数ある電子サインの中でもAdobe Signは優れたソリューションであるといえます。その理由に次の3点が挙げられます。
1.法的に有効な電子サイン
Adobe Signは幅広い法的要件に準拠し、日本だけでなくさまざまな国や地域でのコンプライアンスを担保。米国のESIGN ActやEUの elDAS規制などの電子サイン法に準拠しており、HIPAA、FERPA、GLBAといった業界特有のセキュリティ要件にも対応します。
また、法的要件として必要な「本人性の確認」と「非改ざん性の確保」を満たしています。一部の電子サインのサービスには、E-mailしか本人認証方法がついていないものもありますが、Adobe Signは上記比較表の本人認証方式に記載の通りE-mailだけでなくパスワードや電話認証、電子証明書にも対応しています。
このようにAdobe Signは法的有効面そしてセキュリティ面から強い効果を発揮します。
2.日本国内に信頼性の高いデータセンターを設置
日本を含む世界各地にデータセンターを設置し、高度な性能と信頼性に裏打ちされた基盤上で運用しています。
世界的に見ても極めて厳格なセキュリティ基準であるISO 27001、SOC 2 Type 2とクレジットカード業界で使われているPCI DSS準拠の認定を受けていることから、セキュリティ・コンプライアンスの強化をうたえます。
3.主要なビジネスシステムとの連携
Adobe SignはSalesforce、Workday、Microsoft Dynamics CRM、Microsoft SharePoint、Aribaなどの主要なアプリとAPIを通じての連携が可能です。お客様の組織で既にお使いのシステムやアプリにAPIを通じて連携できます。
導入・使いやすさは抜群
既に使用しているのシステム、アプリ(Office 365、SharePoint、Dropbox)とAdobe Signを簡易的に追加・統合することが可能です。
また、承認者はブラウザー上で署名を行うため、特定のアプリを必要としません。スムーズに署名のご案内ができ、取引先様やクライアントなど署名を依頼された側も簡単にサインできます。
1:署名用に文書を送信
署名依頼者はAdobe Signにアクセスし、送信画面で署名用の文書ファイル(PDF以外のOffice文書も利用可能)を選択。署名およびその他の情報を入力するためのフィールドをドラッグ&ドロップで配置し、署名者へ送信
2:メールから文書を開く
署名者はPCまたはモバイルデバイスで受信したメールを開き、メールに記載されたリンクをタップ
3:内容を確認して署名
署名者はブラウザー内で文書の内容を確認し、署名フィールドに入力または手書きでサイン。そのほかの必要な情報を入力したら「クリックして署名」をタップ
4:署名を確認する
関係者全員へ文書に署名がされたことを通知するメールが届き、リンクをクリックするとブラウザー内に文書が表示され、署名を確認
さらに詳しく知りたい方へ - 無料資料ダウンロード
本トピックスでご紹介しきれなかった内容を資料にまとめています。もちろん無料! ぜひ情報収集や検討資料としてお役立てください。
同じテーマの記事を読む